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放射線治療にはかなりの費用がかかる…負担を抑える方法は?

放射線治療という治療方法の名前を耳にしたことのある方は少なくないでしょう。

放射線治療は文字通り放射線を利用した化学療法・外科療法などがん治療のひとつで、ほかのがん治療と比べて比較的患者さんの身体への負担が少ないことが特徴です。

そうした放射線治療の中でも先進医療と言われる陽子線治療や重粒子線治療などは従来の放射線治療よりがんを攻撃する力が強いとされ、その効果が期待されています。

しかし、先進医療と言われる治療にかかる医療費は数百万円に及ぶケースも珍しくありません。

万が一このような先進医療を含む放射線治療を受けなければならなくなった場合、経済的な理由で必要な治療を受けられない状況は避けたいものです。

今回は、先進医療を含めた放射線治療の費用や費用を抑える方法などをご紹介します。

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放射線治療にかかる費用はどのくらい?

一口に放射線治療といっても、どのような治療を受け、どの程度費用がかかるかは想像しづらいでしょう。

ここからは放射線治療にかかる費用について例をあげて解説します。

放射線治療は基本的に厚生労働省が定める標準の治療として行われ、公的保険(健康保険)で費用がカバーされ、費用は厚生労働省が定める診療報酬の点数によって基準が決められています。

とはいえ放射線治療といってもさまざまな治療方法があり、どの治療を受けるかによって費用は大きく異なります。

費用の基準も体の外から放射線を当てる「外部照射」や体の内側から当てる「内部照射」、さらに治療の際に使用する放射線の種類・部位により保険適用されるものと保険対象外の可能性があるものとに分かれます。

保険適用での治療になるかは特定の医学的な状況により判断され、さらにどんな照射方法なのか・どの部位を何回照射したのかによって決定するのです。

実際にどの程度の費用がかかるのか、食道がんの放射線治療を例に解説します。

食道がんの病巣に外部から30回放射線を照射するとその治療全体には約60万円かかります。

この費用のうち放射線の照射そのものにかかる費用は約45万円です。

この例であげたように30回照射の費用がトータルで約60万だと、健康保険の自己負担額(3割)として約18万円が実費負担となります。

さらに、治療費に加え初診料や再診料、文書料がかかるほか入院して治療を行う場合は入院費用もかかります。

これらをトータルすると決して安価ではありません。

もうひとつ、前立腺がんを例にあげて費用をみてみましょう。

前立腺がんに放射線を36回照射する場合、36回の照射に管理料などを加えると約132万円となり、これが健康保険の自己負担(3割)で実費負担は約40万円となります。

このほか、乳がんにおける乳房温存術後に放射線を25回照射した場合は約25〜30万円、一度の放射線量を多くして治療回数を減らす場合は16回照射で約25万円がかかります。

また、一定の条件の元で行われる脳・肺・前立腺といった部位に対する治療では「定位放射線治療」として、その治療回数に関わらず一定の料金(約22万円)がかかることもあるのです。

このように、放射線治療はがんの種類や部位・回数などによって費用は異なり、かつその費用の単位は数十万円になるケースが多くあります。

 

高額になりすぎた場合に頼れる「高額療養費制度」

上述したように放射線治療の費用は健康保険が適用されたとしても、やはり高額であると言わざるを得ません。

がんの治療が必要な人にとって本来は放射線治療が適切な治療法であるにもかかわらず、経済的な理由で放射線治療を受けられない状況は避けたいものです。

経済的な理由から適切な治療が受けられない事態を避けるために、一部を除いた放射線治療では「高額療養費制度」を利用できます。

高額療養費制度は支払った医療費が高額になると利用できる制度で、医療費の自己負担分を減額できるので経済的負担を軽減できる非常にありがたい制度といえるでしょう。

高額療養費制度を利用すれば、たとえば病院で支払う医療費の総額のうち実際は3割を窓口で支払いますが、その支払った3割のうち自己負担限度額を超えた分の払い戻しを受けることができるのです。

ただし、この高額療養費制度を利用して放射線治療を受けるにあたっては注意をしなければならないポイントもあります。

高額療養費制度が適用されるのは、あくまでも保険の適用がある治療のみです。

保険適用外で受けた放射線治療で支払った費用に関しては高額療養費制度ではカバーされず、費用の払い戻しができません。

さらに、自己負担限度額は年収や健康保険組合等に加入しているか国民健康保険に加入しているかによっても異なります。

70歳未満の医療費における自己負担限度額の目安は以下のようになります。

・年収約1,160万円〜
252,600円+(医療費-842,000)×1%
・年収約770〜1,160万円
167,000円+(医療費-558,000)×1%
・年収約370〜770万円
80,100円(医療費-267,000)×1%
・年収〜約370万円
57,600円
・住民税非課税者
354,000円

また、高額療養費は放射線治療で受ける保険適用外の医療費だけでなく、入院したときの食事代、ベッド代、居住費、交通費も対象外となります。

さらに、放射線治療における「先進医療」にかかる費用も対象にはならないとされています。

「先進医療」については次項で詳しくご説明します。

高額療養費制度を利用したとしても、やはり経済的な負担が大きいという人も少なくないでしょう。

実は治療を受けた状況や高額療養費制度を使った状況により、自己負担がさらに少なくなる可能性があるのです。

・複数の医療機関を1ヶ月のあいだに受診
・同じ世帯にいる人が複数人、医療機関を1ヶ月のあいだに受診
・1年のあいだに高額療養費制度を3回以上利用
・公的な医療保険と介護保険の両方を1年で利用した場合

これらの場合はより経済的負担を軽減できる可能性が出てきます。

ただし、これらの高額療養費制度は払い戻しの手続きをしないと払い戻し費用を受け取ることができません。

診療を受けた次の月の初日から2年の間に手続きをしなければ、高額療養費制度を利用する権利がなくなってしまうので注意しましょう。

 

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なぜ先進医療だと高額療養費制度が使えないの?

先進医療とは、これまで研究・開発された新しい手術や治療などの実績が厚生労働省から評価され「先進医療」として認定された医療のことです。

先進医療はその高度な技術基準や施設基準に応じている医療機関で患者が希望し医師がその必要性等を認めたときだけ受けることができます。

先進医療の一例として、以下のような治療が挙げられます。

・陽子線治療
・重粒子線治療
・高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術など

このうち陽子線治療と重粒子線治療は放射線治療に該当します。

陽子線治療とは、水素の原子核を加速させた「陽子線」を照射する放射線治療のひとつです。

陽子線治療では照射した際に体内のどこで止まるかといった「深度」をコントロールできます。

そのため特定のがんの部位に集中して放射線を当てることができ、脳腫瘍・前立腺がん・食道がん・肝細胞がん・小児がんなどに適用されています。

一方で重粒子線は、陽子より質量の大きい炭素イオンを光速の約70%程度まで加速させたものを指し、この重粒子線を用いた放射線治療を重量視線治療といいます。

この重粒子線治療の優れた点は、体の深いところにあるがんの患部にのみ集中的に照射できるため、副作用が少ないところです。

これらの先進医療を含めた放射線治療を含め、平成30年2月の時点で102の先進医療技術があります。

その中から公的保険の対象になる、あるいは対象から外れるなどして、その数は変化していくわけです。

これらの先進医療が高額療養制度の対象にならない理由として、「先進医療は健康保険など公的な保険適用対象にすべきかを評価をしている段階の治療方法である」ということが挙げられます。

そのため、あくまでも正式な認可を受けておらず保険として費用の保証はしてもらえないのです。

これまで述べてきた放射線治療において、上述した陽子線治療や重粒子線治療のほかにも先進医療扱いとなる治療があり、「先進医療制度」として保険診療と併用する事が可能です。

ただし、併用する場合、保険で適用される治療以外は先進医療費として自己負担しなければなりません。

たとえば医療費が総額100万円の場合、先進医療として30万円がかかったら、その30万円は健康保険でカバーされず全て自己負担になります。

残りの70万円は健康保険を利用することが可能です。

上記の例であげた先進医療費30万円については高額療養費制度が利用できません。

高額療養費制度は健康保険でカバーされる範囲の医療費にのみ適用される制度なので、健康保険外の治療となる先進医療にはこの高額療養費制度は適用されないのです。

しかし、現在は先進医療となっているものも将来的には保険適用になる可能性が十分あります。

先進医療で高額療養費制度を利用するには、先進医療の治療内容や安全性が確立され健康保険の適用となるまで待たなければなりません。

 

放射線治療を受けることを考えるなら先進医療もカバーできる保険がおすすめ

一部の放射線治療といった先進医療は健康保険に適用されない限り医療費が非常に高くなってしまいますが、経済的な不安を持つ人は先進医療を受けられないのかと言えばそうではありません。

その問題をカバーするために、健康保険など公的な保険に加えて個人で先進医療までカバーしてくれる保険に加入することで解決できる場合もあります。

先進医療における治療費をカバーできる医療保険にはさまざまなタイプのものがあり、月の保険料支払いに100円前後をプラスするだけで加入できるものもあります。

先進医療までカバーできる保険に加入していれば放射線治療など先進医療を受けなければならないとき、その先進医療にかかる費用として数百万〜数千万円までカバーが可能となります。

とくに先進医療の技術費として高額になるのはこれまで説明してきた放射線治療のひとつである粒子線治療です。

この粒子線治療は、陽子線治療(260万円前後)、重粒子線治療(300万円前後)と、かなり高額となります。

先進医療のため健康保険の適用外となり、先進医療分はすべて自己負担となってしまいます。

こうした高額な医療費の負担をカバーできるよう多くの保険会社ではこの先進医療費もカバーする保険を売り出しているわけです。

今後、万が一放射線治療を含めた先進医療を受ける可能性があるのなら、高額な医療費の負担をカバーできるようあらかじめ保険に入っておくべきといえるでしょう。

もちろん限度額を超えて保険金が支払われることはありませんが、先進医療の医療費をカバーする保険の限度額までは何回でも給付金を得ることができます。

それを考えれば、先進医療を受ける可能性は低くとも先進医療の費用をカバーできる保険に入っておくことは堅実な方法です。

 

まとめ

今後ますます日本人の平均寿命が伸びていくと予想されるため、がんに罹患する人もさらに増えることが考えられます。

がんの罹患者が増加すれば、がんの治療方法のひとつである放射線治療を受ける人も増加するでしょう。

今回ご紹介したように放射線治療は公的医療保険が適用されたとしても、ある程度高額な医療費がかかります。

そうした高額な医療費負担を軽減するには高額療養費制度が役立ちます。

ただし、放射線治療の中でも先進医療として指定されている陽子線治療や重粒子線治療は高額療養費制度が適用されません。

陽子線治療や重粒子線治療は年間の実施件数が陽子線治療は約3,000件、重量視線治療は約1,900件と決して多くないという実情があり、早期に保険適用となる可能性は高くないでしょう。

また、先進医療として指定されるこれらの治療を受けるには先進医療分は自己負担なうえ、健康保険適用であっても3割の自己負担が必要なので医療費の総額が数百万円以上となる可能性が高いのです。

こうした先進医療における医療費負担を軽減するには、公的な健康保険に加え個人で先進医療をカバーする保険に入ることが重要となります。

自分の健康だけでなく家族の健康も守れるように、これらの高額療養費制度の仕組みや先進医療・先進医療を取り扱う保険について知識を深め、必要時に不安なく最適な医療を受けられるよう備えておきましょう。

 

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薮内直純

薮内直純

株式会社イコールヒューマン。生活習慣病専門ライター。医療や医薬品に関する誤解を解き明かしながら、真実を追求した記事を提供中。

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