「生活習慣病予防検診」と他の健康診断はどう違うの？法定健診・特定健診・人間ドッグと比較

病気の早期発見のためには定期的な健康診断が大切です。

近年は若い年代であっても自覚症状のないまま深刻な病が進行しているケースもあるので、自分自身だけでなく家族・息子・娘・妊婦などにも積極的に健診を勧めるようにしましょう。

健診を受ける際は事前にその健診の内容や検査項目を吟味し、適切な検査が受けられるかどうかを確認することも重要になります。

検査項目が不十分だと隠れた病が発見できないこともあるからです。

今回は「生活習慣病予防検診」「法定健診」「特定健診」「人間ドッグ」の4つの健診を比較し、それぞれの違いについて解説していきます。

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35歳からが対象の生活習慣病予防検診

まずは生活習慣病予防検診の申し込み方法、費用、検診の内容についてみていきましょう。

○対象年齢と費用

＜対象年齢＞

生活習慣病予防検診は、35歳から74歳までの被保険者が対象となります。

＜費用＞

生活習慣病予防検診の費用は全国一律ではありません。

生活習慣病予防検診を実施する各健診機関によって費用が異なるので注意が必要です。

この記事では、全国健康保険協会（協会けんぽ）と契約している健診機関での自己負担額をご紹介していきます。

＜一般健診の自己負担額＞

胸部直接撮影・胃部直接撮影 / 7,169円
胸部受診なし・胃部直接撮影 / 6,160円
胸部直接撮影・胃部受診なし / 3,819円
胸部受診なし・胃部受診なし / 3,479円
眼底検査 / 79円

＜追加（付加）健診の自己負担額＞

付加健診 / 4,802円
乳がん検診（40～48歳） / 1,686円
乳がん検診（50歳以上） / 1,086円
子宮頸がん検診 / 1,039円
肝炎ウイルス検査 / 624円

○申し込み方法

全国健康保険協会支部から送付された生活習慣病予防健診申込書を持っている人は、必要事項を記入した上で近隣の協会けんぽ支部に提出しましょう。

郵送での提出も可能です。

生活習慣病予防健診申込書を持っていない人は、協会けんぽの公式ホームページから白紙申込書をダウンロードし、必要事項を記入して協会けんぽ支部に提出します。

インターネットを利用して申し込みを行うこともできます。

この場合、協会けんぽにユーザーIDとパスワードを申請し、必要なログイン情報を取得したのち、ネット上から必要事項を記入して申し込みを行います。

＜令和2年4月以降に受診される場合＞

令和2年4月からの受診は、協会けんぽへの申込書提出が不要となります（インターネットからの申し込みも不要）。

令和2年4月以降は、健診機関に直接申し込んで予約しましょう。

健診機関に予約の申し込みをする際は、保険証に記載されている被保険者番号・生年月日・希望健診項目・希望健診日などを伝える必要があります。

○健診内容

＜一般健診＞

一般健診は年に一回の定期検診となります。

尿検査、糞便検査、血液採取、血圧・身体測定、胸部・胃部レントゲン検査、心電図検査、視力検査、聴力検査など約30項目にわたる検査を行います。

＜付加健診＞

一般検診に加えて、任意で追加検査を依頼することもできます。

項目としては、尿沈渣、血液検査、肺機能検査、眼底検査、腹部超音波検査などがあります。

＜その他の健診＞

上記の健診以外では、乳がん検診、子宮頸がん検診、肝炎ウイルス検査があります。

また、被扶養者の方は、メタボリックシンドロームのリスクの有無を確認することを目的とした特定健康診査を受けられます。

特定健康診査の対象年齢は40歳～74歳です。

＜妊婦にとってのメリット＞

妊娠中であっても子宮頸がんが発見される場合があります。

子宮頸がんは20代の若い女性の発症が増加しており、30代後半が発症のピークとなります。

いわば子宮頸がんは若い女性のがんといえるでしょう。

生活習慣病予防検診では、一般健診と合わせて本人の希望で子宮頸がん検診を受けることができます。

初期の子宮頸がんは自覚症状がないことが多いので、早期発見のために2年に1度の頻度で子宮頸がん検診を受けることをおすすめします。

生活習慣病予防検診と法定健康診断を比較

会社や事業所で定期的に実施される健康診断は「法定健康診断」とも呼ばれるもので、事業者は自社負担で社員（被雇用者）の健康診断を行うことが法律上の義務となっています。

「自分の息子や娘は職場で健診を受けているから問題ないだろう」と思っている親御さんもいるかもしれません。

しかし、法定健康診断と生活習慣病予防検診とでは受けられる検査項目が大きく異なるということを知っておく必要があります。

ここからは、法定健康診断と生活習慣病予防検診の健診の内容の違いをみていきましょう。

○法定健康診断の検査項目

法定健康診断の検査項目は、法律によって「身長、体重、腹囲、視力および聴力の検査」「自覚症状および他覚症状の有無の検査」「胸部エックス線検査および喀痰検査」などを含む11項目に決まっています。

注意が必要なのは、すべての被雇用者がこの11項目の検査を必ず受けられるわけではないということです。

視力検査・聴覚検査・尿検査などは必須となりますが、35歳を除く40歳未満の被雇用者の場合、貧血検査・肝機能検査・脂質検査・糖尿病検査・心電図検査は受けないことがあります。

また、生理学検査についての項目は少ないですが視力や聴力検査は必須項目とされています。

法定健康診断は医師の判断や条件によって検査が省略されることも多々あり、結果的に十分な検診が受けられないケースも目立ちます。

いくつかの検査を省いても良い項目をまとめてバランスの取れた健診を実施している医院もありますが、それぞれの医院によって健診の内容にバラつきがあるのは否めません。

○生活習慣病予防検診との比較

生活習慣病予防検診は法定健康診断よりも検査項目が多く、健診としては法定健康診断よりも充実しています。

法定健康診断では実施されない検査には以下のものがあります。

・脂質検査（総コレステロール定量）
・肝機能検査（ALP値）
・代謝系検査（ヘモグロビンA1c、尿酸値）
・血液検査（ヘマトクリット値）
・尿・腎機能検査（潜血）
・生理学検査（バリウム検査）

これらの検査は生活習慣病予防検診では必ず実施されます。

また、生活習慣病予防検診では本人の希望によって、便潜血・胃部内視鏡検査・子宮頸がん検査・乳がん検査・肝炎ウイルス検査などを受けることができます。

特に、若い女性にとって心配な子宮頸がんや乳がんの検査が受けられるのはうれしい点と言えるでしょう。

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生活習慣病予防検診と特定健康診査を比較

続いて、生活習慣病予防検診と特定健康診査の違いについて見ていきます。

○特定健康診査とは

通常、健康診断とは病気を早期に発見・治療することを目的としています。

これに対し、特定健康診査はメタボリックシンドロームに特化した健診で、肥満症や糖尿病の予防と発見、またそれらの病気の原因になりえる習慣の改善を主目的として実施されます。

○特定健康診査の検査項目

特定健康診査の検査項目は、問診や診察、身体測定、血圧測定などを含め8項目となります。

特定健康診査では、メタボリックシンドローム、および生活習慣病に関係する検査が必須であり、脂質検査・肝機能検査・血糖値測定・尿検査・腎機能検査などが中心です。

また、必須項目ではありませんが、医師の判断で貧血検査（ヘマトクリット値、赤血球数、血色素判定）、心電図、眼底検査などが行われることもあります。

○生活習慣病予防検診との比較

生活習慣病予防検診と特定健康診査を比較してみると、検査項目の数は生活習慣病予防検診のほうが多くなっています。

生活習慣病予防検診で行われていて、特定健康診査では行われない検査には以下のものがあります。

・総コレステロール定量測定
・ALP値測定
・尿酸値測定
・潜血検査
・生理学検査（胸部エックス線検査、胃部内視鏡検査、バリウム検査、視力・聴力検査など）
・その他（便潜血検査）

特定健康診査はメタボリックシンドロームの改善および予防が主目的なので、血液一般検査や生理学検査は必須となっていません。

また、生活習慣病予防検診では子宮頸がん検査・乳がん検査・肝炎ウイルス検査・胃部内視鏡検査などが本人の希望で受けることができますが、特定健康診査ではこれらの検査は希望しても受けることはできません。

特定健康診査は、あくまでメタボリックシンドロームの予防と改善がメインの健診であるということを理解しておいたほうがよいでしょう。

◯妊婦とメタボの関係性

メタボリックシンドロームは妊婦に悪影響を及ぼすことがあります。

＜肥満と流産＞

近年の調査によると、軽度肥満の妊婦の流産の割合が11.8%なのに対し、高度肥満の妊婦の流産の割合は13.6%と高めです。

肥満であればあるほど流産率は高まり、さらに流産再発率も高くなる傾向があります。

＜妊婦糖尿病＞

妊娠中に高血糖の状態になることを妊婦糖尿病といいます。

母親が高血糖になるとお腹の中の赤ちゃんも高血糖になり、周産期にさまざまな合併症が起こるリスクが高まります。

＜妊娠高血圧症候群＞

妊娠高血圧症候群は妊娠中に高血圧になる症状のことで、蛋白尿や体の臓器障害が起こる可能性があります。

また、妊娠前および妊娠20週までに高血圧の状態にある場合は高血圧合併妊娠と呼ばれ、母子への悪影響が強く母体死亡・胎児新生児死亡につながる恐れもあり注意が必要です。

＜その他のリスク＞

妊婦のメタボリックシンドロームは、早産・胎児奇形・子宮内胎児死亡・肩甲難産・産後出血などのリスクを高めます。

生活習慣病予防検診と人間ドックを比較

「全身をくまなく検査できる健診を家族に受けさせたい」「自覚症状のない病が怖いので一度詳しく診てもらいたい」という場合は、一般的な健診よりも検査項目が充実している「人間ドック」という選択肢があります。

○一般的な健診と人間ドックの違い

＜検査項目の違い＞

一般的な健診と人間ドックの大きな違いは「検査範囲の広さ」にあります。

病気の早期発見・早期治療という点ではどちらも違いはありませんが、検査項目の数では大きな差があります。

一般的な健診の場合は検査項目数が規定されており、その規定以外の検査は実施することができません。

一方、人間ドックは健診よりも多項目（50項目以上）にわたり検査をすることができます。

また、がん検診などの特定の検査項目をオプションで受けることも可能です。

人間ドックのオプション検査の例としては、次のようなものがあります。

・胸部・腹部CT
・脳MRI
・大腸内視鏡検査
・上部消化管内視鏡検査
・PSA検査
・乳腺超音波検査
・マンモグラフィー（乳がん検査）
・子宮頸がん検査
・骨密度検査
・甲状腺ホルモン検査
・心臓超音波検査 など

乳腺超音波検査、マンモグラフィー（乳がん検査）、子宮頸がん検査なども含め、検査項目およびオプション数の多さこそ人間ドックの最大の長所といえるでしょう。

＜費用の違い＞

生活習慣病予防検診を含め、一般的な健診は医療保険の対象となっているので自己負担額の軽減が可能です。

しかし人間ドックは医療保険対象外で自由診療となるので、その分費用は高くなります。

人間ドックの費用相場は一般的な日帰りドックで3～6万ほどで、頭部MRI・頭部MRA・胸部CTといったオプション検査が多くなると費用が10万円を超えることもあります。

人間ドックは医療保険が適用されませんが、健康保険組合などに所属していれば補助金が受けられる場合もあるので、一度加入している組合に問い合わせてみるのもよいでしょう。

＜アフターフォローの違い＞

一般的な健診では、健診後に医師から検査結果の説明やアドバイスを受けることはほとんどありません。

健診の場合は「検査を受けて終わり」なので、その後の対処法は自分で考えなければならないのです。

一方、人間ドックでは検査を受けた当日に医師から「検査結果の説明」が行われます。

どんな病が見つかったか、体のどこが不調なのか、どの数値が悪く出ているかなど、細かな説明と今後の対処法を説明してくれます。

さらに、医師による説明だけでなく専門スタッフによる保健指導も行われます。

生活習慣改善として具体的に何をすればいいか、日々の生活でどんなことに注意すればいいか、といったアドバイスをもらえるので「検査後に何をすべきか分からない」と迷うこともなくなります。

このように、検査後に手厚いフォローを受けられるのも人間ドックのメリットです。

まとめ

同じ健康健診であっても目的やテーマによって実施される検査項目が異なります。

医師の判断や決められた条件によって特定の検査が省かれることもあるので、体の状態をしっかりと見極めたいときは受ける健診の内容を事前にしっかりチェックしておくことが大切になります。

「若いうちは健診を受けなくても大丈夫」という安易な考えが自分自身や家族の大事につながることがあります。

一般的な健診だけでは隠れた病が見つからないことが多いので、多少お金はかかっても検査項目が充実した健診または人間ドックを受けることをおすすめします。

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